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スローレポート 『S−Report』 (7/15号)
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◆◆◆ 「電子書籍」じゃない ◆◆◆
日本語の本が少なかったiPadのだが、国内最大級の電子書籍販売サイト「eBookJapan」が28000冊のeBookの提供を開始した。
eBookJapan http://www.ebookjapan.jp/ebj/
iPadでのeBookJapanの購読法はPhone/iPad兼用の読書アプリ「ebiReader」をApp Storeからダウンロードし、eBookJapanで購入した本を「ebiReader」で読む。
。
国内最大級の電子書籍販売サイトのひとつの電子文庫パブリではiPhone/iPod touch用ビューアアプリ「電子文庫パブリ」を用意しているが、Padでの閲覧はサポートしてはいない。
さて、株式会社廣済堂が7月末にiPhone/iPad上で電子書籍書店「Book Gate」をオープンする予定で「Book Gate」は51社の出版社・コンテンツホルダーと契約しており、マガジンハウスや朝日新聞出版も提供の予定である。既に、電子書籍の書店アプリ「Book Gate」も用意された。
BookGate(ブックゲート) http://www.kosaido.co.jp/domain/it/ipbook.html
「eBookJapan」「BookGate(ブックゲート)」の参入によってiPadなどの普及は促進されるだろう。
このような本の電子化は、自分で本を出すことも容易にする。
iPadZineはiPadで読める電子書籍(PDF、EPUB、テキスト、写真集)投稿サービスであり、登録・利用は無料で電子書籍が作れる。
http://www.ipad-zine.com/
また、パブーでは簡単に電子書籍を作成・販売できるが、同社提供の決済サービスである「おさいぽ!」のみの対応であり、クレジットカードでの購入は今後となっている。i本棚というサービスも行っている。
パブー http://p.booklog.jp i本棚 http://booklog.jp/itunes
そして、教科書の電子化については、文部科学省は7日にデジタル教科書の実証研究するモデル学校設置などの「教育の情報化ビジョン」のアウトラインを示した。
教育の情報化ビジョン(骨子)【素案】 https://jukugi.mext.go.jp/archive/237.pdf
教育の情報化ビジョン骨子(素案)のスケジュール概要 http://jukugi.mext.go.jp/archive/238.pdf
しかし、もはや、「電子書籍」じゃないのである。
スローレポート『S−Report』(7/1号)で"「iPad」だけではない"と書いたように、今後の情報インフラでは、「電子書籍」もWebサイトもテレビもすべてが同じ器にのっている。
その器のひとつがケイタイであり、iPadである。
マクロミルによるとiPadでの用途は「Webサイトの閲覧」が88%、「電子書籍」が74%、メールが65%、「動画を見る」(59%)、「ゲームをする」(51%)、「Twitter」は34.3%である。
ここでは、「電子書籍」も「Webサイト」も、「動画」、「ゲーム」も同じ平面に並んでいる。
さて、YouTubeは7日にYouTubeがテレビのようにで見られる「Leanback」のβ版を公開した。 Leanbackでは動画を検索したりする必要はなく、このサイトに行くと高精細画質のフルスクリーンで表示され、テレビと同じく見ることができて、終わればすぐに次が始まる。番組は自動的に選ばれるが、矢印キーで次の番組に切り替えることも可能で、検索したり、カテゴリーを選択もできる。
Leanbackは「後ろにもたれる」という意味で「ソファにもたれてテレビを見る」ようにYouTubeが見られるということ、とのこと。
Leanback http://www.youtube.com/leanback
「Google TV」「AppleTV」の動きと同じようにYouTubeは「Leanback」を始めた。
ジェレミー・アレアー(Jeremy Allaire)氏が言った「iPhoneやiPadがテレビのリモコンのような入力デバイスになるのだろう」というのは「電子書籍」、「Webサイト」、「動画」、「ゲーム」、そして、テレビも同じ平面に並んでいる世界では「リモコンのような入力デバイス」があれば、どこでもいつでもいろいろな形のメディアがみることができる。
その時は本は「電子書籍」、つまり今の様な本の形はしていない。
そして、それは、そんな未来の話ではない。
◆◆◆ ご案内 ◆◆◆
第28回開発教育全国研究集会
日程:2010年8月7日(土)、8日(日)
8月7日(土) 実践フォーラム 10:00~20:00(9:30受付開始/18:30~20:00懇親会・自由参加)
8月8日(日) 研究フォーラム 10:00~16:50(9:30受付開始)
会場:JICA地球ひろば
所在地:東京都渋谷区広尾4-2-24 <交通>東京メトロ日比谷線 広尾駅下車(3番出口)徒歩1分※駐車場はありませんので車でのご来場はご遠慮ください。
参加費
2日参加 一般8,000円 会員・学生6,000円1日参加 一般4,000円 会員・学生3,000円
発表
・実践・研究報告
ESD 参加型開発とコミュニティーワーク、まち育て
実践者:長岡素彦(持続可能な開発のための教育の10年さいたま/コミュニティワーカーズネットまきコミュニケーションソーシャルプロデュースネット)
・自主ラウンドテーブル
ハンドブック「ESD・未来をつくる授業・実践」
実践者:長岡素彦&松田剛史(ESD学校教育研究会)
プログラム
8月7日(土) 実践フォーラム9:30~ 受付開始
10:00~11:50 ワークショップ体験(6プログラム)
A 開発教育入門講座B ワークショップ版・世界がもし100人の村だったらC 新・貿易ゲーム-「国づくり」編D コンビニから考える私たちの暮らしE 援助する前に考えようF 地球の食卓
11:50~13:00 昼食・休憩/教材の展示販売
※昼食はお持ちいただくか、建物内のカフェテリア、周辺の飲食店をご利用ください。
13:10~14:40 全体会「学びの場におけるファシリテーター」
ゲスト:中野民夫(ワークショップ企画プロデューサー)、丸山まり子(小学校教員)司会:上條直美(立教大学)
15:10~18:00 自主ラウンドテーブル(全14コマ/80分×2ラウンド)
ハンドブック「ESD・未来をつくる授業・実践」
実践者:長岡素彦&松田剛史(ESD学校教育研究会)教員と市民のESD学校教育研究会では、全国で学校での授業実践の「公開研究会・授業デザインフェスタ」を行うことで授業や学校づくりの生かしており、その成果を年報「ESD授業デザイン」にまとめ「ESDカリキュラム・学習計画検討会」を行い、全体計画や学校での進め方の検討を行っています。今年度は、ESD授業デザインハンドブック「ESD・未来をつくる授業・実践」(仮称)としてこれらの実績を踏まえて、児童・生徒の未来のために多くの教師達が行っている授業・実践を「ESD・未来をつくる授業・実践」として紹介し、児童・生徒の未来と社会・世界の未来をつくるための授業・実践を支援するものを作成します。今回、全研において参加者とともに開発教育・参加型開発の実践を聞きながらESD授業デザイン
ハンドブック「ESD・未来をつくる授業・実践」の検討を行いたいと思います。
18:30~20:00 交流会(参加費別途2,000円)
8月8日(日) 研究フォーラム9:30~ 受付開始
10:00~11:40 実践・研究報告(全9コマ/45分×2ラウンド)
ESD 参加型開発とコミュニティーワーク、まち育て
実践者:長岡素彦(持続可能な開発のための教育の10年さいたま/コミュニティワーカーズネットまきコミュニケーションソーシャルプロデュースネット)
開発教育・開発の参加型開発・コミュニティオーガナイザーと福祉教育・福祉のコミュニティワーク・コミュニティワーカー、まち育て〔まちづくり・学習〕の実践と多くの共通点があるが、相互の関連づけや実践交流が少ない。従来からESDとしてこれらをつなぐ活動を行い、昨年は日本福祉教育・ボランティア学習学会の会員との事例検討により、開発教育・参加型開発と福祉教育・ボランティア学習・コミュニティワークについての研究・実践報告をまとめた。また、まち育て〔まちづくり・学習〕の実践をESDとして参加型開発につなげる実践・検討ををまちづくり現場での交流や(財)住宅総合研究財団の「住まい・まち学習」実践報告・論文集での発表・検討などで行ってきた。今回、全研において参加者とともに開発教育・参加型開発の実践者と福祉教育・ボランティア学習・コミュニティワーク、まち育ての検討を行い、相互に実りあるものとしたい。
11:50~13:00 昼食・休憩/教材の展示販売
※昼食はお持ちいただくか、建物内のカフェテリア、周辺の飲食店をご利用ください。14:20~14:10 基調
講演「オルタナティブな経済と開発教育」
講演:西川潤(早稲田大学) 司会:湯本浩之(立教大学)
14:20~16:50 課題別分科会(4コマ)
第1分科会 フェアトレードとオルタナティブな社会第2分科会 先住民族・アイヌをめぐる課題と開発教育第3分科会 多文化社会における開発教育とは-「ひとの移動」の視点から考える第4分科会 激動することばと開発教育
主催
特定非営利活動法人 開発教育協会/DEAR
協賛
(独)国際協力機構
後援
外務省、文部科学省、(財)自治体国際化協会、(特活)国際協力NGOセンター※一部申請中のものを含む
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